本セミナーについて“医療の専門家が職場の生産性維持に健康投資や健康経営が欠かせないことを唱え、国や県、保険者、企業関係者が健康づくりの取り組みや先進事例をそれぞれ紹介しました”と掲載されました。
セミナーの第1部では、「社員への健康投資が企業の持続的な成長を促す」と題し、東京大学政策ビジョン研究センター特任助教で内閣府委員の古井氏が登壇。少子高齢化の中で健康経営が注目されていること、データヘルスの意義、地域づくりと健康づくりの連携などについて語りました。健康経営について〝社員の取り組みを促す経営者自身がモチベーションを上げないと、前には進みません。幸いないことに青森では中路先生が旗を振り、県や商議所、協会けんぽなどと連携して企業の取り組みを支援されています”と中路先生にエールを送ったことも紹介されています。
第2部では、「本県における職場での健康づくりについて」と題し、弘前大学の中路教授が登壇。青森県の平均寿命が全国最下位＝短命県であることにふれ、働き盛りの40～50代が多く亡くなっていることにも言及。〝解決のためには、健康に関する系統的な正しい知識と考え方を身に付けることが大切”とし、生活習慣病が深刻になるには30～40年かかるため、小中学生や、職場の若い労働者への健康教育の必要性を訴えました。
続いて、厚労省の水畑室長や経産省の丸山係長、青森県の嶋谷課長、協会けんぽ・青森支部長の鳴海氏、青森商工会議所の若井会頭が登壇し、健康経営の取り組みについて語りました。
”セミナー会場には「健康力アップ体験コーナー」が設けられ、多くの来場者が血圧・血管年齢測定や体組成計などを体験。健康状態をチェックし、専門家の助言を受けながら生活習慣を振り返っていました”
※本セミナーの講演詳細と動画を「ウェブ東奥」でご覧いただけます。
下記URLをご覧ください。（東奥日報社提供）
※この記事に関しましては、東奥日報社より掲載許可を得ています。
※この画像は、当該ページに限って東奥日報の記事利用を許諾したものです。
転載ならびにこのページへのリンクは固くお断りします。
青森県健康経営導入プロジェクト健康経営応援セミナー(PDF)